【1円の重み】本当に値下げしてもいい時ベスト５

ビジネスの基本は、簡単に値下げをしないことです。 値下げをしてしまうと、そのあとで苦労してしまうからです。 関連記事⇒【1円の重み】安易な値下げがダメな５つの理由 「でも、値下げしてもいい時もあるんじゃ」ないの？ 「値下げすることで儲ける方法はないの？」 そう思っている方もいることでしょう。 はい、実は値下げしてもいい時があるんです！！ 今日はそんな本当に値下げをしてもいい場合を5つにまとめてみました！

１．利益額が増える時

値下げをすると利益率が低下してしまいます。 でも、値段が安くなった分、買う人は増えるので、売上は増加します。 売上の増加から利益率の低下を差し引いても手元に残る利益が大きくなるのであれば、値引きしてもいいのです。 例えば、100円で仕入れて150円で販売していたものを、120円にしたとします。 150円で売っていた場合は100個売れていたのに対し、 120円にすると飛ぶように売れ、300個売れたとしましょう。 150円で売っていた時の総利益は 販売額150円　－　仕入れ100円　＝　利益50円　×　100個　＝　総利益5000円 120円で売った時の総利益は 販売額120円　－　仕入れ100円　＝　利益20円　×　300個　＝　総利益6000円 なんと総利益が前と比べて1000円増えていますね！ このように、値下げにより明らかに総利益がが増えることが予測される場合は、値下げをしてもよいのです。

２．コストが下がった時

コストが下がった場合も、値下げをしてもよい理由となります。 例えば、100円で仕入れて150円で販売していたとします。 仕入れ先との交渉に成功し、仕入れ額が100円から20％減の80円で仕入れられることに成功しました。 そこで販売額も20％減の120円で販売したとしましょう。 100円で仕入れて150円で売っていた時の利益率は 販売額150円　－　仕入れ100円　＝　利益50円　÷　仕入れ100円　＝　利益率50％ 80円で仕入れて120円で売る時の利益率は 販売額120円　－　仕入れ80円　＝　利益40円　÷　仕入れ80円　＝　利益率50％ あら不思議！ なんと利益率は変わらないんですねー！ このように下がったコストに比例して値引きしたとしても、利益率を保持することができます。 当然値引きしたことにより売り上げは増加するはずなので、手元に残る利益も大きくなるんですねー

３．コスト減が見込める時

先程はコストが実際に下がった時のお話でしたが、コストが下がることが予測できる時も値下げをすることができます。 例えば仕入れ先が 「今までの倍の数販売できたら今の半分の値段で卸してあげていいよ～」 なんて言ってきたときですね。（まぁ実際にそんなことは考えにくいですが） それから規模の経済や経験効果が強く働く場合もコスト減が予測されます。 規模の経済・経験効果とは、とにかく多く生産・販売するとコストが低くなるという理論です。 詳しくはこちら⇒規模の経済・範囲の経済・経験効果　それぞれの違い これらのように、値引きをすることで売上が増加し、結果としてコスト減に繋がると予測できる場合は値引きをしてもよいのです。

４．ネットワーク外部性が働く時

ネットワーク外部性が働くときも、値下げをして販売量を拡大するべきです。   このようにネットワーク外部性が働く商品は、利用者数を増やすことが何よりも重要なので、できるだけ低い価格で販売するといいのです。 ただし、販売した後で利益を貰える仕組みを作っておくことが重要ですね。 電話であれば電話料金、オンラインゲームであれば追加課金などがそれに当たります。 もし販売している商品が利用者数によって価値が上がると考えられるのなら、積極的に値引きをしましょう。 ネットワーク外部性について詳しくはこちら⇒ネットワーク外部性を活用すると儲かる理由を事例とともに解説

５．競合相手との値引き合戦が回避出来る時

値引きの欠点は、競合相手との値引き合戦が行われることにあります。 ただし、競合相手が値引きのデメリットをきらって、値引きを行わないと考えられる際は、値引きを行うことが出来ます。 例えば競合相手が高級ブランド志向である場合や、利益率が既に限界点に達している場合などが考えられますね。 値引きのデメリットについてさらに詳しく知りたい方はこちら⇒【1円の重み】安易な値下げがダメな５つの理由 このように、値引き合戦が回避できる場合はこちらから値引きを仕向ければ、競合優位性が保てるんですね。

６．まとめ

いかがでしたでしょうか？ 値引きをすると大抵いいことが待っていません。 学生の頃アルバイト先で100円セールなんてした際には、死ぬかと思いました。 （しかも利益はほとんど出ないという散々な結果に…） でも、今回紹介したような正当な理由がある場合には、値引きを行うことができるのです。 値引きのデメリットを全て払拭した上での値引きが理想ですが、現実はそうはいかないでしょう。 値引きのメリット・デメリットを比較検討したうえで、判断したいものですね。